脆弱性診断とは、ITシステム・ネットワーク・Webアプリケーション・ネットワーク・OS・ミドルウェアなどに脆弱性がないかをチェックして、セキュリティの状態を確認することです。
脆弱性はシステム上の弱点となり得るところ、ハッキングによってデータや機密情報を盗まれる侵入口となり得るところなどを指します。本来はIDやパスワードで管理されている箇所も、OSのバグなど様々な要因によって脆弱性が発生してしまいます。
近年ではシステムを構築する際にあらかじめ脆弱性が埋め込まれるようなケースもあるため、あくまで脆弱性診断は第三者によって行うことが重要です。
脆弱性診断の目的は既に存在する脆弱性を特定し、その危険度を把握することにあります。また、危険度だけでなくカテゴリ(種類)も特定することができれば、その後に講じる対策方法を素早く立案することができるようになります。
また、近年はサイバー攻撃の種類も多様化・複雑化されていることや、ヒューマンエラーによるリスクが発生するケースが多いことによって、脆弱性診断の必要性がますます高まっています。
近年では公的機関の注意喚起もあり、企業のセキュリティ対策に対する意識は向上している傾向にあります。しかし、サイバー攻撃を行う攻撃者もより高度で多様な手法のハッキングを行ってくるため、単にセキュリティ製品を導入するだけでは防げなくなっている現状があります。そのため、常にセキュリティ製品を最新の状態にアップデートしておくことはもちろん、定期的な脆弱性診断が求められています。
セキュリティ対策と聞くと、一般的にイメージされるものは外部脅威への対策であることがほとんどでした。しかし近年では、企業内部のネットワーク・システム等の内部脅威に対するセキュリティ対策が重要性を増しています。というのも、内部犯行によるサイバー攻撃だけではなく、ヒューマンエラーを起因とした情報漏洩事故が後を絶たなくなっている現状があるからです。
前述したように、システムの運用者・利用者が原因となって脆弱性が顕となるケースも少なくありません。そのため、セキュリティ対策に関するルールを社内で徹底する必要があるのですが、とはいえ1人の注意不足によってマルウェアに感染するリスクもあるのが現状です。日々高度化されるサイバー攻撃に対しては、セキュリティ製品の運用はもちろんのこと、それらを運用する人の意識の徹底も欠かせません。
企業が行うべき脆弱性診断は主に二つに分類されます。
まず一つ目が、業務に関連するシステムへの脆弱性診断です。生産管理システムや販売管理システムなど、在庫状況や会計状況などの情報を共有するプログラムが含まれます。日常の業務で社員が使用するシステムやツールで企業活動の根幹を形成するもののため、定期的な脆弱性診断が欠かせません。
もう一つは、WebアプリケーションやWebサイトなどに対する診断です。特にECサイトのような常に顧客と接点を持つようなサイトの場合は、その重要性が高いと言えます。一般に公開しているWebアプリケーションやWebサイトは、その分不正アクセスなどの攻撃に晒されやすい対象となるため、優先順位を設けて診断を実行していく必要があります。
脆弱性診断を実施するにはセキュリティ対策のエキスパートがマニュアルで行う手法もありますが、そのような人選のアサインにはコストや手間がかかるため、比較的簡単に実施ができる診断ツール・専用ソフトウェアを導入する企業が多いようです。
これらを使用するメリットは、一般的によく見られている脆弱性のパターンを自動でチェックしてくれる点にあります。既存のシステムにツールを接続するだけで活用できるため、すぐに診断を実施することができます。既に懸念となっている脅威がある場合でなければ、ツールを用いて安価でスピーディーに脆弱性診断を行うのがお勧めです。
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