サイバー攻撃への対策方法とは？ 攻撃の種類と対策方法、関連おすすめ製品をご紹介

サイバー攻撃とは？

サイバー攻撃とは、パソコンやスマホのコンピュータデバイスや、サーバー等のシステムに対して、ネットワークを通じて破壊活動やデータの改ざんなどを行うことを意味します。その標的や目的は様々で、特定の個人や企業を狙ったものもあれば、不特定多数を標的としたものもあります。

近年、どのような業種・業態であっても、コンピュータやインターネットを利用しないケースはほとんど考えられません。そのため、サイバー攻撃への対策は誰にとっても必須のものとなります。

サイバー攻撃の主な種類

サイバー攻撃の主な種類として、特定の個人や企業を狙った「標的型攻撃」と、不特定多数のOSやソフトウェアの脆弱性を狙った「サイバー攻撃」に分類されます。

標的型攻撃

特定の個人や企業を狙ったサイバー攻撃は「標的型攻撃」と呼ばれます。代表的な手法としては、悪質な添付ファイルやURLリンクをメールで送るというものです。組織や企業に対して行われる場合は、その企業が保有するデータ・情報を盗むことが目的とされます。

また、サイバー攻撃への対策としてパスワードを設定しているところに対しては、ブルートフォースアタック（総当たり攻撃）と呼ばれる手法が用いられます。ツールやシステムを活用して全てのパスワードの組み合わせを試すというもので、パスワードの桁数や使用されている文字・記号が限られている場合はすぐに突破されてしまいます。

脆弱性を狙ったサイバー攻撃

特定の対象を狙ったサイバー攻撃とは異なり、不特定多数のOSやソフトウェアの脆弱性を狙ったサイバー攻撃もあります。代表的なものとしては「SQLインジェクション」「OSコマンドインジェクション」「クロスサイトスクリプティング」などです。

SQLインジェクション	ソフトウェアを操作・制御する国際標準のデータベース言語であるSQL文を挿入し、データを盗む手法です。
OSインジェクション	脆弱性のあるアプリケーション・ウェブサーバーに不正なOSの命令文を送ることで、ファイルの改ざん・削除・流出をさせる手法です。
クロスサイトスクリプティング	WEBサイトの脆弱性を突き、悪意のあるスクリプト付きリンクを仕掛ける手法です。サイトを訪れるユーザーにリンクを閲覧させることで、個人情報などを詐取します。

テレワーク環境へのサイバー攻撃

コロナ禍における仕事環境の大きな変化として、通勤スタイルからテレワークへの移行が挙げられます。JIPDEC（一般財団法人　日本情報経済社会推進協会）が公表しているデータによると、2021年7月時点における東京都内企業のテレワーク実施率は60%にものぼります。

テレワークが推進されたことによってこれまで見落としがちだった無駄な部分を可視化できるようになったものの、その一方で情報漏えいのリスクに怯える企業が増えている実態もあります。単純に社内のパソコンを自宅に持ち込むことによるリスクもあれば、私用デバイスとの混合利用によるリスクや、データを紛失しやすくなるリスクなど、テレワークによって引き起こされやすくなる情報漏えいのリスクは枚挙にいとまがありません。

また、サイバー攻撃を仕掛ける側もテレワークの環境を考慮した攻撃を仕掛けるようになってきています。中でも増加しているのが「RDP（リモートデスクトッププロトコル）」を使用した攻撃です。テレワークの需要が高まったことにより、RDPをインターネット上で公開している機器が増加したものの、中にはRDPに関する脆弱性へのパッチが適用されていない機器もあるため、注意が必要となっています。

サイバー攻撃から自社を守る対策方法とは？

サイバー攻撃から企業の大切なデータや情報を守るためには、何か一つの対策を講じれば安心というわけではありません。普段からセキュリティ意識を持つように社員への教育を徹底することはもちろんのこと、自社に適したセキュリティを実現できるソフトウェアを導入することが必要です。

社内教育の実施

従業員個人が意識して実行できるセキュリティ対策はたくさんあります。

例えば、システムのID・パスワードを定期的に変更することや、社外で社内のPCをネットワーク環境に接続しないこと、あるいは不審なメールに添付されたファイルを開かないことなどは、社員への教育が徹底されていれば個々人の判断で実行ができるものです。

そのためには、セキュリティルールのガイドラインを策定し、共通の意識を浸透させることが必要となります。

セキュリティ対策ソフトウェアの導入

規模感のある組織や企業の場合、セキュリティ対策となるソフトウェアの活用は避けられません。近年では、マルウェア対策以外の機能もあわせ持つ「統合型セキュリティソフト」を活用するケースが主流となっています。ファイアーウォールとウイルスチェックを一括で実現できるものが多いのが特徴として挙げられます。

また、エンドポイント・ネットワーク・クラウドから収集したログを基に人工知能の技術でブラックリストを作成してくれるものもあり、セキュリティソフトはますますの進化を遂げています。

サイバー攻撃対策のおすすめ関連製品

ランサムウェアセキュリティ診断

ランサムウェアセキュリティ診断は、組織においてAPT型ランサムウェアの攻撃の的とされる、ネットワーク、サーバ、クライアントに対してランサムウェア攻撃を受ける可能性や攻撃を受けた場合の情報セキュリティ上の課題、リスクを示します。
簡易ランサムウェアセキュリティ診断は、約55項目のチェックリストに基づき診断を実施します。（参考基準：CISA、NIST）

ランサムウェアセキュリティ診断について詳しく見る

SPM(セキュアパッケージマネジメント)

新たな脆弱性は日々発見されています。サイバー犯罪が増加する今、定期的にセキュリティ対策を実施することが不可欠です。
SPMは、システムにインストールされているパッケージの脆弱性を洗い出し、お客様のシステムに内在するセキュリティリスクを「見える化」します。

SPM(セキュアパッケージマネジメント)について詳しく見る

DZ Security

DZ Securityは簡単に使え、偽装や情報漏洩の心配なく、安全安心で低コストの国際特許取得済技術搭載のセキュリティソリューションです。
バックグラウンド認証（＝DZ認証）とDZクラウドの二つの要素技術から構成されます。

DZ Securityについて詳しく見る

ファイル暗号化・DRM/IRMソリューション「DataClasys（データクレシス）」

様々な情報漏洩リスクの根本対策となるのが、ファイル暗号化・DRM/IRMソリューションです。ファイルを暗号化し、暗号化したまま業務を運用することで、万が一ファイルが漏洩してしまった場合でも、情報自体は漏洩しません。また、操作権限を管理することで、内部犯行やミスなどが原因の情報漏洩リスクを最小限にすることができます。

ファイル暗号化・DRM/IRMソリューション「DataClasys（データクレシス）」について詳しく見る

Syteca(サイテカ 旧Ekran) PC・サーバーの証跡管理ツール

Syteca（読み：サイテカ、旧：Ekran）は、コンピューター上のユーザー操作画面をスライドとして記録する証跡管理ツールです。「いつ」「誰が」「何を」したのか簡単に確認できます。ユーザーの不正操作を検知し管理者にリアルタイムでアラート通知する機能も備えており、情報漏えいのリスクを未然に防ぐサポートを行います。特権アクセス管理/特権アカウント・セッション管理（PAM/PASM）機能も搭載しており、社内の重要なサーバーのセキュリティ強化に貢献します。

Syteca(サイテカ 旧Ekran) PC・サーバーの証跡管理ツールについて詳しく見る

マトリックスエージェント

PPAPはメールで解決すべき課題です。
新しい添付ファイル送信の提案であるマトリックスエージェントは「メールでファイルを送る」という業務の形を変えず、その利便性や汎用性をそのままに、ファイル送信において高い安全性を実現します。
企業が持つ機密やプライバシーだけでなく、コミュニケーション自体もしっかりと守っていきます。

マトリックスエージェントについて詳しく見る

IT資産統合管理ツール　『e-Survey+』

そもそも全く管理できていないというユーザ様向けにネットワークに繋がっている端末をサーチする機能があり、簡単に初期台帳を作ることができます。更に複数の台帳やシステムで管理している情報もまとめて管理でき、エージェントレスなので既存環境に影響なく導入も簡単です。

IT資産統合管理ツール　『e-Survey+』について詳しく見る

ntopng（エヌトップエヌジー）

ntopng（エヌトップエヌジー）は、リアルタイム性が高いL7高速トラフィック分析を実現し、フローコレクターとして長期のトラフィック分析ができます。
基幹ルーターのミラーポート/RITE/TAPと直接接続することで、高速のトラフィック分析ツールとして動作します。また、ntop社が販売するNetFlowプローブ、nProbeと連携することで対象ルーターが分散した環境でもNetFlow v5,v9/IPFIXによるトラフィック分析が可能となる高速トラフィック分析ツールです。

ntopng（エヌトップエヌジー）について詳しく見る

ManageCube PC Remote

自宅PCからインターネットを通して、社内PCやネットワーク、ファイルサーバに接続し、社内PCを扱う感覚で操作することができます。
セキュリティはVPN技術で安心。機能を限定しコストを抑えました。買い切りのためランニングコストもかかりません。
社内ネットワークにつないで簡単に設定できます。100台まで設定できます。
また、社内PC、ファイルサーバから社外PCへのコピーを防ぐセキュアVPN機能を搭載しています。

ManageCube PC Remoteについて詳しく見る

セキュリティソフトを導入する際に確認すべきポイント

企業がセキュリティ対策ソフトウェアを導入する際に確認すべきポイントをご紹介します。

アップデートの頻度は適切か？

セキュリティ対策に終わりはありません。オフラインにおける詐欺の手口と同様、オンライン上のサイバー攻撃も常に手口を変えてくるものです。

そのため、少しでも有効な期限が長いセキュリティソフトを導入するには、そのソフトウェアのアップデート頻度を確認しておく必要があります。常に進化を続けるウイルス。マルチウェアに対応するためにも、頻繁なアップデートを期待できるソフトを選択するようにしましょう。

ハードウェアとの相性は適切か？

セキュリティ対策のソフトウェアに限った話ではありませんが、ソフト導入の際にハードウェアとの相性を確認しておくことは非常に重要です。

というのも、いくら優れた特徴を持ったセキュリティソフトを見つけたとしても、ハードウェアのスペックが足りずに上手く動作しないというケースが起こりうるからです。セキュリティソフトの中には無料体験を提供しているものもあるため、PCのスペックに不安を感じている場合は、実際に導入をして動作を確認しておきましょう。

実績は十分か？

セキュリティ対策のソフトウェアは多くの特徴を謳っているものがほとんどで、専門家でもない限りその中から正確な選択をするのは困難なのが実状です。特に提供しているメーカーはメリットの説明に注力をしているため、導入に際してのデメリットを事前に把握しづらいと言えます。

そのため、第三者等の専門家のアドバイスを取り入れにくい場合は、ソフトウェアの導入実績を確認するようにしましょう。また、導入後のサポート体制が整っているからも重要なポイントのため、確認しておくべき項目です。

最新のサイバー攻撃対策への見直しを

企業にとってサイバー攻撃への対策は、ついつい見過ごしがちになってしまうものです。しかし、企業が安定的な生産活動を維持するにはトラブルを最小限に抑えることが必要で、そのためにはサイバー攻撃に対するセキュリティ対策も欠かすことができません。

また、近年のサイバー攻撃はその手法が多様化・複雑化しているため、セキュリティ対策を一回講じれば終わりではなく、都度更新を行う必要があります。まずは自社のセキュリティ対策の現状を把握し、必要なセキュリティソフトの導入を検討してみてはいかがでしょうか。