サイバー攻撃への対策方法とは？ サイバー攻撃の種類と対策方法、関連おすすめ製品をご紹介

サイバー攻撃とは？

サイバー攻撃とは、パソコンやスマホのコンピュータデバイスや、サーバー等のシステムに対して、ネットワークを通じて破壊活動やデータの改ざんなどを行うことを意味します。その標的や目的は様々で、特定の個人や企業を狙ったものもあれば、不特定多数を標的としたものもあります。

近年、どのような業種・業態であっても、コンピュータやインターネットを利用しないケースはほとんど考えられません。そのため、サイバー攻撃への対策は誰にとっても必須のものとなります。

サイバー攻撃の主な種類

サイバー攻撃の主な種類として、特定の個人や企業を狙った「標的型攻撃」と、不特定多数のOSやソフトウェアの脆弱性を狙った「サイバー攻撃」に分類されます。

標的型攻撃

特定の個人や企業を狙ったサイバー攻撃は「標的型攻撃」と呼ばれます。代表的な手法としては、悪質な添付ファイルやURLリンクをメールで送るというものです。組織や企業に対して行われる場合は、その企業が保有するデータ・情報を盗むことが目的とされます。

また、サイバー攻撃への対策としてパスワードを設定しているところに対しては、ブルートフォースアタック（総当たり攻撃）と呼ばれる手法が用いられます。ツールやシステムを活用して全てのパスワードの組み合わせを試すというもので、パスワードの桁数や使用されている文字・記号が限られている場合はすぐに突破されてしまいます。

脆弱性を狙ったサイバー攻撃

特定の対象を狙ったサイバー攻撃とは異なり、不特定多数のOSやソフトウェアの脆弱性を狙ったサイバー攻撃もあります。代表的なものとしては「SQLインジェクション」「OSコマンドインジェクション」「クロスサイトスクリプティング」などです。

SQLインジェクション	ソフトウェアを操作・制御する国際標準のデータベース言語であるSQL文を挿入し、データを盗む手法です。
OSインジェクション	脆弱性のあるアプリケーション・ウェブサーバーに不正なOSの命令文を送ることで、ファイルの改ざん・削除・流出をさせる手法です。
クロスサイトスクリプティング	WEBサイトの脆弱性を突き、悪意のあるスクリプト付きリンクを仕掛ける手法です。サイトを訪れるユーザーにリンクを閲覧させることで、個人情報などを詐取します。

テレワーク環境へのサイバー攻撃

コロナ渦における仕事環境の大きな変化として、通勤スタイルからテレワークへの移行が挙げられます。JIPDEC（一般財団法人　日本情報経済社会推進協会）が公表しているデータによると、2021年7月時点における東京都内企業のテレワーク実施率は60%にものぼります。

テレワークが推進されたことによってこれまで見落としがちだった無駄な部分を可視化できるようになったものの、その一方で情報漏えいのリスクに怯える企業が増えている実態もあります。単純に社内のパソコンを自宅に持ち込むことによるリスクもあれば、私用デバイスとの混合利用によるリスクや、データを紛失しやすくなるリスクなど、テレワークによって引き起こされやすくなる情報漏えいのリスクは枚挙にいとまがありません。

また、サイバー攻撃を仕掛ける側もテレワークの環境を考慮した攻撃を仕掛けるようになってきています。中でも増加しているのが「RDP（リモートデスクトッププロトコル）」を使用した攻撃です。テレワークの需要が高まったことにより、RDPをインターネット上で公開している機器が増加したものの、中にはRDPに関する脆弱性へのパッチが適用されていない機器もあるため、注意が必要となっています。

サイバー攻撃から自社を守る対策方法とは？

サイバー攻撃から企業の大切なデータや情報を守るためには、何か一つの対策を講じれば安心というわけではありません。普段からセキュリティ意識を持つように社員への教育を徹底することはもちろんのこと、自社に適したセキュリティを実現できるソフトウェアを導入することが必要です。

社内教育の実施

従業員個人が意識して実行できるセキュリティ対策はたくさんあります。

例えば、システムのID・パスワードを定期的に変更することや、社外で社内のPCをネットワーク環境に接続しないこと、あるいは不審なメールに添付されたファイルを開かないことなどは、社員への教育が徹底されていれば個々人の判断で実行ができるものです。

そのためには、セキュリティルールのガイドラインを策定し、共通の意識を浸透させることが必要となります。

セキュリティ対策ソフトウェアの導入

規模感のある組織や企業の場合、セキュリティ対策となるソフトウェアの活用は避けられません。近年では、マルウェア対策以外の機能もあわせ持つ「統合型セキュリティソフト」を活用するケースが主流となっています。ファイアーウォールとウイルスチェックを一括で実現できるものが多いのが特徴として挙げられます。

また、エンドポイント・ネットワーク・クラウドから収集したログを基に人工知能の技術でブラックリストを作成してくれるものもあり、セキュリティソフトはますますの進化を遂げています。

セキュリティソフトを導入する際に確認すべきポイント

企業がセキュリティ対策ソフトウェアを導入する際に確認すべきポイントをご紹介します。

アップデートの頻度は適切か？

セキュリティ対策に終わりはありません。オフラインにおける詐欺の手口と同様、オンライン上のサイバー攻撃も常に手口を変えてくるものです。

そのため、少しでも有効な期限が長いセキュリティソフトを導入するには、そのソフトウェアのアップデート頻度を確認しておく必要があります。常に進化を続けるウイルス。マルチウェアに対応するためにも、頻繁なアップデートを期待できるソフトを選択するようにしましょう。

ハードウェアとの相性は適切か？

セキュリティ対策のソフトウェアに限った話ではありませんが、ソフト導入の際にハードウェアとの相性を確認しておくことは非常に重要です。

というのも、いくら優れた特徴を持ったセキュリティソフトを見つけたとしても、ハードウェアのスペックが足りずに上手く動作しないというケースが起こりうるからです。セキュリティソフトの中には無料体験を提供しているものもあるため、PCのスペックに不安を感じている場合は、実際に導入をして動作を確認しておきましょう。

実績は十分か？

セキュリティ対策のソフトウェアは多くの特徴を謳っているものがほとんどで、専門家でもない限りその中から正確な選択をするのは困難なのが実状です。特に提供しているメーカーはメリットの説明に注力をしているため、導入に際してのデメリットを事前に把握しづらいと言えます。

そのため、第三者等の専門家のアドバイスを取り入れにくい場合は、ソフトウェアの導入実績を確認するようにしましょう。また、導入後のサポート体制が整っているからも重要なポイントのため、確認しておくべき項目です。

最新のサイバー攻撃対策への見直しを

企業にとってサイバー攻撃への対策は、ついつい見過ごしがちになってしまうものです。しかし、企業が安定的な生産活動を維持するにはトラブルを最小限に抑えることが必要で、そのためにはサイバー攻撃に対するセキュリティ対策も欠かすことができません。

また、近年のサイバー攻撃はその手法が多様化・複雑化しているため、セキュリティ対策を一回講じれば終わりではなく、都度更新を行う必要があります。まずは自社のセキュリティ対策の現状を把握し、必要なセキュリティソフトの導入を検討してみてはいかがでしょうか。