サイバー攻撃とは、パソコンやスマホのコンピュータデバイスや、サーバー等のシステムに対して、ネットワークを通じて破壊活動やデータの改ざんなどを行うことを意味します。その標的や目的は様々で、特定の個人や企業を狙ったものもあれば、不特定多数を標的としたものもあります。
近年、どのような業種・業態であっても、コンピュータやインターネットを利用しないケースはほとんど考えられません。そのため、サイバー攻撃への対策は誰にとっても必須のものとなります。
サイバー攻撃の主な種類として、特定の個人や企業を狙った「標的型攻撃」と、不特定多数のOSやソフトウェアの脆弱性を狙った「サイバー攻撃」に分類されます。
特定の個人や企業を狙ったサイバー攻撃は「標的型攻撃」と呼ばれます。代表的な手法としては、悪質な添付ファイルやURLリンクをメールで送るというものです。組織や企業に対して行われる場合は、その企業が保有するデータ・情報を盗むことが目的とされます。
また、サイバー攻撃への対策としてパスワードを設定しているところに対しては、ブルートフォースアタック(総当たり攻撃)と呼ばれる手法が用いられます。ツールやシステムを活用して全てのパスワードの組み合わせを試すというもので、パスワードの桁数や使用されている文字・記号が限られている場合はすぐに突破されてしまいます。
特定の対象を狙ったサイバー攻撃とは異なり、不特定多数のOSやソフトウェアの脆弱性を狙ったサイバー攻撃もあります。代表的なものとしては「SQLインジェクション」「OSコマンドインジェクション」「クロスサイトスクリプティング」などです。
SQLインジェクション | ソフトウェアを操作・制御する国際標準のデータベース言語であるSQL文を挿入し、データを盗む手法です。 |
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OSインジェクション | 脆弱性のあるアプリケーション・ウェブサーバーに不正なOSの命令文を送ることで、ファイルの改ざん・削除・流出をさせる手法です。 |
クロスサイトスクリプティング | WEBサイトの脆弱性を突き、悪意のあるスクリプト付きリンクを仕掛ける手法です。サイトを訪れるユーザーにリンクを閲覧させることで、個人情報などを詐取します。 |
コロナ渦における仕事環境の大きな変化として、通勤スタイルからテレワークへの移行が挙げられます。JIPDEC(一般財団法人 日本情報経済社会推進協会)が公表しているデータによると、2021年7月時点における東京都内企業のテレワーク実施率は60%にものぼります。
テレワークが推進されたことによってこれまで見落としがちだった無駄な部分を可視化できるようになったものの、その一方で情報漏えいのリスクに怯える企業が増えている実態もあります。単純に社内のパソコンを自宅に持ち込むことによるリスクもあれば、私用デバイスとの混合利用によるリスクや、データを紛失しやすくなるリスクなど、テレワークによって引き起こされやすくなる情報漏えいのリスクは枚挙にいとまがありません。
また、サイバー攻撃を仕掛ける側もテレワークの環境を考慮した攻撃を仕掛けるようになってきています。中でも増加しているのが「RDP(リモートデスクトッププロトコル)」を使用した攻撃です。テレワークの需要が高まったことにより、RDPをインターネット上で公開している機器が増加したものの、中にはRDPに関する脆弱性へのパッチが適用されていない機器もあるため、注意が必要となっています。
サイバー攻撃から企業の大切なデータや情報を守るためには、何か一つの対策を講じれば安心というわけではありません。普段からセキュリティ意識を持つように社員への教育を徹底することはもちろんのこと、自社に適したセキュリティを実現できるソフトウェアを導入することが必要です。
従業員個人が意識して実行できるセキュリティ対策はたくさんあります。
例えば、システムのID・パスワードを定期的に変更することや、社外で社内のPCをネットワーク環境に接続しないこと、あるいは不審なメールに添付されたファイルを開かないことなどは、社員への教育が徹底されていれば個々人の判断で実行ができるものです。
そのためには、セキュリティルールのガイドラインを策定し、共通の意識を浸透させることが必要となります。
規模感のある組織や企業の場合、セキュリティ対策となるソフトウェアの活用は避けられません。近年では、マルウェア対策以外の機能もあわせ持つ「統合型セキュリティソフト」を活用するケースが主流となっています。ファイアーウォールとウイルスチェックを一括で実現できるものが多いのが特徴として挙げられます。
また、エンドポイント・ネットワーク・クラウドから収集したログを基に人工知能の技術でブラックリストを作成してくれるものもあり、セキュリティソフトはますますの進化を遂げています。
企業がセキュリティ対策ソフトウェアを導入する際に確認すべきポイントをご紹介します。
セキュリティ対策に終わりはありません。オフラインにおける詐欺の手口と同様、オンライン上のサイバー攻撃も常に手口を変えてくるものです。
そのため、少しでも有効な期限が長いセキュリティソフトを導入するには、そのソフトウェアのアップデート頻度を確認しておく必要があります。常に進化を続けるウイルス。マルチウェアに対応するためにも、頻繁なアップデートを期待できるソフトを選択するようにしましょう。
セキュリティ対策のソフトウェアに限った話ではありませんが、ソフト導入の際にハードウェアとの相性を確認しておくことは非常に重要です。
というのも、いくら優れた特徴を持ったセキュリティソフトを見つけたとしても、ハードウェアのスペックが足りずに上手く動作しないというケースが起こりうるからです。セキュリティソフトの中には無料体験を提供しているものもあるため、PCのスペックに不安を感じている場合は、実際に導入をして動作を確認しておきましょう。
セキュリティ対策のソフトウェアは多くの特徴を謳っているものがほとんどで、専門家でもない限りその中から正確な選択をするのは困難なのが実状です。特に提供しているメーカーはメリットの説明に注力をしているため、導入に際してのデメリットを事前に把握しづらいと言えます。
そのため、第三者等の専門家のアドバイスを取り入れにくい場合は、ソフトウェアの導入実績を確認するようにしましょう。また、導入後のサポート体制が整っているからも重要なポイントのため、確認しておくべき項目です。
企業にとってサイバー攻撃への対策は、ついつい見過ごしがちになってしまうものです。しかし、企業が安定的な生産活動を維持するにはトラブルを最小限に抑えることが必要で、そのためにはサイバー攻撃に対するセキュリティ対策も欠かすことができません。
また、近年のサイバー攻撃はその手法が多様化・複雑化しているため、セキュリティ対策を一回講じれば終わりではなく、都度更新を行う必要があります。まずは自社のセキュリティ対策の現状を把握し、必要なセキュリティソフトの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
業務用パソコンやタブレットに指紋認証を追加、確実な本人認証を
指紋認証システムセット「SREX-FSU4G / GT」は、WindowsパソコンやタブレットのUSBポートに接続して使用する、タッチ式の指紋認証センサーです。
ログオンに必要なパスワードを指紋認証に置き換えることで、より確実な本人認証が可能に。「なりすまし」等による被害から、機密情報などを守ります。
SREX-FSU4GTは、デスクトップPCでの利用に最適なUSB延長ケーブル付です。
自作アプリケーションに組み込みが可能なSDKを無償提供。
「OmniPass EE(別売)」で、Active Directoryと連携した大規模認証データベースへ移行が可能です。
身代金要求のランサムウェア攻撃の対策
ランサムウェアセキュリティ診断は、組織においてAPT型ランサムウェアの攻撃の的とされる、ネットワーク、サーバ、クライアントに対してランサムウェア攻撃を受ける可能性や攻撃を受けた場合の情報セキュリティ上の課題、リスクを示します。
簡易ランサムウェアセキュリティ診断は、約55項目のチェックリストに基づき診断を実施します。(参考基準:CISA、NIST)
脆弱性管理をサポート システムに影響を与えずに、自動で内在する脆弱性を素早く分析し、リスクを可視化します
新たな脆弱性は日々発見されています。サイバー犯罪が増加する今、定期的にセキュリティ対策を実施することが不可欠です。
SPMは、システムにインストールされているパッケージの脆弱性を洗い出し、お客様の
システムに内在するセキュリティリスクを「見える化」します。
赤ちゃんでも使える日本初の世界の常識を覆すセキュリティ
DZ Securityは簡単に使え、偽装や情報漏洩の心配なく、安全安心で低コストの国際特許取得済技術搭載のセキュリティソリューションです。
バックグラウンド認証(=DZ認証)とDZクラウドの二つの要素技術から構成されます。
・バックグラウンド認証(=DZ認証)は利用者の動的に変動し続ける複数の生体情報や利用時の癖を同時に並行し、「随時・適宜」認証を行います。利用開始から終了まで収集した情報でAIを駆使し統合的に判断します。
・DZクラウドはファイルを分散し、その分散数に応じた個別暗号鍵を発行し、データの秘匿性を向上します。
情報セキュリティの最後の砦!
情報化社会の進展に伴い、サイバー攻撃手法は日々進化し多様化・巧妙化の一途を辿っていくなかで、大企業へのサイバー攻撃やそれに伴う情報漏洩のニュースが世間を騒がせています。さらに中小企業も、標的型攻撃やサプライチェーン攻撃等のリスクにさらされています。
また、社員による機密情報の不正持ち出しなどの内部犯行、メールの誤送信などのミス、業務端末の紛失・盗難などの事故など、情報セキュリティリスクは多岐にわたります。これらすべてに対して対策が必要ですが、それぞれに対応していたのでは費用も手間も膨大になってしまいます。
そういった様々な情報漏洩リスクの根本対策となるのが、ファイル暗号化・DRM/IRMソリューションです。ファイルを暗号化し、暗号化したまま業務を運用することで、万が一ファイルが漏洩してしまった場合でも、情報自体は漏洩しません。また、操作権限を管理することで、内部犯行やミスなどが原因の情報漏洩リスクを最小限にすることができます。