脱炭素社会に向けた企業の取り組み事例とは? 関連おすすめ製品と併せてご紹介

脱炭素社会に向けた企業の取り組み事例とは? 関連おすすめ製品と併せてご紹介
今注目を集めている「脱炭素社会」とは、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする社会のことを指します。この記事では脱炭素社会に向けた企業の取り組み事例をご紹介しています。

脱炭素社会とは?

今注目を集めている「脱炭素社会」とは、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする社会のことを指します。温室効果ガスには二酸化炭素(CO2)・メタン・一酸化二窒素・フロン類などが含まれますが、二酸化炭素を最も大きな割合を占めるため、脱炭素社会はCO2の排出量の削減を目指すことです。
ちなみに「実質ゼロ」とは、二酸化炭素が森林等から吸収される量と排出される量の差し引きがゼロになる状態を意味します。CO2の排出量自体をゼロにすることは不可能なため、排出を避けられないCO2を後から回収する考えです。

近年では、環境汚染や気候変動の原因となる廃棄物をなくし資源を有効活用する循環型社会「ゼロ・エミッション」も、CO2の排出量を実質ゼロにする脱炭素という取り組みと同義語として用いられることもあります。

脱炭素社会が求められる背景

日本では2020年に菅元首相が「2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする」という内容の所信表明をしたことを契機に脱炭素社会が注目を集めるようになりましたが、海外に目を向けると脱炭素社会に向けた動きは既に始まっているものでした。

脱炭素社会が求められる背景

地球温暖化による気候変動

脱炭素社会の実現が求められている一番の背景には地球温暖化の抑制があります。現在、地球温暖化は年々進んでおり、それに伴う気候変動や異常気象、海面上昇などの影響が見られるようになってきています。

これらの異常現象は人間を含めた生態系の影響力も大きく、今後ますます予想できない自然災害の要因となってしまう懸念があります。そのため、先進国を筆頭に、世界規模で温室効果ガスの排出量を削減する動きが求められているのです。

パリ協定の影響

脱炭素社会への動きが世界的に促進された背景には、2015年のパリ協定があります。パリ協定とは、2020年以降の地球温暖化対策に関する国際的な枠組みです。上昇し続ける平均気温の抑え込みに向けた努力を追求することを目的としています。

パリ協定を締結している国だけで温室効果ガスの排出量の約9割を含む規模感であるため、その影響力は非常に大きいと考えられています。

脱炭素社会に向けた課題点

2050年までの脱炭素化を掲げている日本ですが、まだ数多くの課題点を抱えています。ここでは、脱炭素社会の実現に向けて克服しなければならない課題点として、「化石燃料への依存」「再生可能エネルギー普及の遅れ」「脱原発」の3点をご紹介します。

脱炭素社会に向けた課題点

化石燃料への依存

脱炭素社会への実現に向けて化石燃料の使用を抑制しなければいけませんが、日本はまだ主要なエネルギー源として化石燃料に依存している現状があります。2018年度のデータによると、日本の一次エネルギー供給割合は、石油(37.6%)・石炭(25.1%)・天然ガス(22.9%)・再エネ(8.2%)・水力(3.5%)・原子力(2.8%)が割合の高い順となっています。

日本が諸外国と比較して化石燃料に依存しなければならない背景としては、エネルギーを自給するサイクルが確立していない点や、再生可能エネルギーのコストが高い点にあります。

再生可能エネルギー普及の遅れ

再生可能エネルギー(太陽光・風力・地熱・水力・バイオマス等)は温室効果ガスを排出しないエネルギーのため、化石燃料に代わるエネルギー源として期待されています。
従来は化石燃料や原発なしにエネルギーを賄うことは不可能だとされていましたが、再生可能エネルギーのみによる自給自足のエネルギーサイクルは可能であるというのが昨今の現説です。しかし、海外の先進国と比較して日本はまだ再生可能エネルギーの普及率が著しく低く留まっているため、早急な市場拡大・供給ルートの普及が求められています。

脱原発

日本政府は2030年に向けて優れた原子力技術の開発を進め、2050年までに安全性・経済性・機動性に優れた炉の追求、バックエンド問題の解決に向けた技術開発の実現を進めていくとしています。
再生可能エネルギーとの共存策を打ち出していますが、その一方で、原発に頼ることで再エネ・省エネの普及が遅れるのではないかという懸念の声も高まっています。

企業の「脱炭素化」取り組み事例

脱炭素社会の実現は、政府の取り組みだけではなし得ることができません。日本国内でも企業に対して脱炭素を求める流れが加速しています。特に近年ではSDGsに対する意識が高まっていることから、持続可能なエネルギーの開発や省エネ対策に取り組む企業が増えてきています。
ここでは、様々な方向性で脱炭素化に取り組む国内企業の事例をご紹介します。

企業の「脱炭素化」取り組み事例

食品ロスの削減

食品メーカーにとって過剰生産や消費期限切れによる廃棄処分は、利益損失の観点においても、あるいは環境保全の観点においても、避けたい課題点となります。
ある日本国内の大手食品メーカーでは、AI技術を用いた需要予測システムを開発。予測される需要量を導き出すことで、廃棄される食品ロスを削減することに成功しました。

再生可能エネルギーへの切り替え

製造メーカーなどで、使用する電気を再生可能エネルギーに切り替える事例が見られるようになっています。従来の考えだと、再生可能エネルギーへの切り替えは太陽光パネルの導入等、大規模な初期投資が求められるイメージが強かったものの、実際は再エネを取り扱う電力会社に切り替えるといった簡単な方法で取り入れることが可能です。近年ではSDGs等、地球環境に優しいエネルギー施策がブランディングの観点からも有効な風潮があるため、再エネによるエネルギー源に切り替える企業も増えてきています。

また、クリーンエネルギーによる発電に対しては政府からの補助金が出るケースもあるため、今後もこの傾向は推進されていくだろうと予測されます。

省エネ対策によるCO2削減

企業が脱炭素化を取り組むにあたって最も着手しすいのが「省エネ対策」です。エネルギーの無駄を削減する省エネ対策は、企業が排出するCO2が削減されるだけでなく、エネルギーに掛かるコストカットにも繋がるため、モチベーションの観点からも企業が着手しやすい取り組みです。

企業が使用する電気量の中で最も大きな割合を占めるのが「空調」です(製造業を除くほとんどの業種において、空調の使用量が最も多い)。
そのため、まずは空調のエネルギー効率を見直すことが、省エネ対策に向けたステップ1としておすすめなのですが、実は手動による対策で空調の省エネ対策を実施する方法もあります。
例えば、フィルターの清掃を2週間に1度のペースで行うだけで、空調に関わる電気使用量を4%〜6%まで削減できると言われています。また、最適な温度環境を保ち無駄な電気使用を抑制する最新の空調制御システムを導入することで、10%〜30%の省エネ効果があると言われています。

カーボンオフセット

再生可能エネルギーの導入や省エネ対策の代替手法として、カーボンオフセットがあります。カーボンオフセットとは、再エネや省エネ対策でも削減できなかった温室効果ガスの排出について埋め合わせを行うことです。

具体的には、削減目標に届かなかった温室効果ガスの排出量に沿って、森林や環境保護団体への寄付を行ったりします。カーボンオフセットは2050年までの目標達成に向けて非常に有効な手段として政府も位置付けていますが、実際にCO2を削減しているわけではないため、あくまで削減に取り組んだ上でのプラスアルファの施策として捉えておくことが望ましいでしょう。

さいごに

さいごに

脱炭素社会の実現に向けた課題点や取り組み事例をご紹介しました。近年ではSDGsの注目も相まって、脱炭素化に取り組むの中小企業も増えてきています。

今回ご紹介した通り、脱炭素化への方向性は様々です。そのため、各企業の業態や経営の方向性にあった方法を選択し、あくまで中長期的な目線で取り組んでいくことを念頭に入れましょう。

【脱炭素】関連おすすめ製品

株式会社オーバル

水素計測用流量計

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微小流量から大流量まで対応できる水素計測用の各種流量計

近年、温室効果ガスの削減目標、非化石エネルギーの導入目標を大幅に引き上げる必要があるとされ、二酸化炭素を排出しないクリーンなエネルギー資源として水素の利用拡大が進められています。
今回は、そんな水素の計測に対応したオーバルの流量計をご紹介いたします。

【オーバルの水素計測用流量計ラインナップ】
・MASFLO-OVALⅡ 非防爆形
・MASFLO-OVALⅡ 防爆形
・気体用マスフローメータ
・EXデルタⅡ(標準、スマートタイプ)
・DELTAFLOW Type F(標準形)
・ガスオーバル
・ALTImassⅡ(超高圧形・120MPa 水素対応)

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さつき株式会社

次世代節電ユニット「エコモ(ecomo)」

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電気代の悩みをエコモ(ecomo)で解決

次世代節電ユニット「エコモ(ecomo)」は、トランス(変圧器)単位で電気使用量を5~15%削減する節電ユニットです。
省エネをやり尽くした企業様でも、さらに大幅な経費削減が可能です。
電力問題、省エネ、地球温暖化防止に向けたCO2削減などの課題解決にぜひご活用ください。

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株式会社シーイーエム

パワーアルキメデス

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その水、発電に使いませんか?マイクロ水力発電装置

パワーアルキメデスは農業用水路・下水処理場・工場排水等の小規模水源に対応した縦置き型プロペラ水車です。

既設水路の落差をそのまま利用し2・3mの低落差で発電する開放タイプ、送水管を接続し10m以上の落差で発電する配管タイプと2通りの発電方法に対応しています。また、配管タイプには屋内での使用も想定してサイズを縮小したミニタイプもあります。

発電した電気は売電・自家消費どちらでも選択できるため、屋外・屋内問わず様々な場所に設置できます。主に農業系・下水関係の官庁を中心に国内30件以上の実績があります。

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デジタルグリッド株式会社

デジタルグリッドプラットフォーム

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日本初 民間のP2P電力取引所

デジタルグリッド株式会社は 「電力を生む発電家」と「電力を買う需要家」が直接売買できるシステムを備えたプラットフォームを提供しています。
電力取引に加えて環境価値取引も行うことができます。
電力売買に参入しやすいプラットフォームを整えることで、再エネという選択肢を誰でも自由に選べる未来を目指します。

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関西産業株式会社

高水分バイオマス乾燥装置/炭化装置(半炭化装置)

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高水分バイオマスを乾燥・炭化させて減量化や有効利用が可能!

汚泥や豆腐おから、飲料搾りかすなどを乾燥または炭化して、減量化・飼料化・肥料化をすることができます。

気流式の乾燥機は熱効率の良い直接加熱タイプと、食品用などを目指した間接加熱タイプがございます。
汚泥用の乾燥機は、無人・自動運転可能な電気式と、炭化まで可能なバーナー加熱式がございます。乾燥汚泥は肥料として利用することも可能です。汚泥脱水機とセットでトラックに車載した移動タイプもございます。また、空気を遮断することにより半炭化も可能です。
汚泥以外の原料も弊社でテストを承っております。

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株式会社関電エネルギーソリューション

ユーティリティサービス®

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エネルギー設備の設計から保守までトータルサポート

「初期費用なしで脱炭素実現に向けたサービスを導入したい」、「最新の省エネ設備を構築し、エネルギーに関することをすべてアウトソーシングしたい」などのさまざまなお客さまのお悩みに対し、オーダーメイドのソリューションをご提案いたします。

お客さまの施設(ビル・商業施設、病院・福祉施設、工場など)で空調、給湯、照明、動力などを利用するために必要となるユーティリティ設備(エネルギー関連設備、太陽光発電設備、蓄電池など)について、Kenesが設計・資金調達・建設を一貫して担い、完成後の運転・保守管理に至るまでのサービスをトータルでご提供します。サービス導入メリットとして、初期費用不要で最新の設備を導入し、設備維持コストの平準化が可能です。

Kenesのエネルギー分野の専門的知見を活かしたアウトソーシングにより、エネルギーマネジメントによる省エネ・省コスト・脱炭素の実現が可能です。また、24時間全国どこでも遠隔監視の安心のサポート体制です。

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アスエネ株式会社

アスエネ

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毎月の電気代を最大25%削減、 CO2ゼロの再エネ アスエネ電気

我々アスエネは再エネを利用しながら、最大25%コストダウンも出来るというクリーン電力の小売事業を手掛けております。
コロナ禍でコスト削減をしたい、環境配慮を打ち出し企業イメージをアップさせたい企業様に確実に貢献いたします。

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東亜グラウト工業株式会社

クリーンエネルギー「下水の熱」を活用する管路更生一体型システム『ヒートライナー工法』

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東亜グラウト工業株式会社

東亜グラウト工業株式会社のページをご覧いただき、ありがとうございます。弊社は、地下鉄のトンネルや橋梁の補修工事、法面・斜面の落石防護、下水道管路の維持管理など、インフラメンテナンス事業を行う会社です。

「ヒートライナー工法」は、弊社の得意とする下水道管路のリニューアル工事と、クリーンな下水熱エネルギーの有効活用を同時にかなえる技術です。排熱を「空調・給湯・床暖房・融雪」などに利用することで、電気や化石燃料の使用を抑え省エネやCO2削減を目指します。
インフラメンテナンスと省エネ2つの課題解決が期待できることなどから、平成30年度にはインフラメンテナンス大賞、環境省、省エネ大賞などを受賞いたしました。

そのほかにも、弊社のバリエーション豊富な工法はバーチャル展示でご紹介中です。ぜひご覧ください。
【下水道管路技術をバーチャル展示中】

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株式会社エナジービジョン

次世代型O&M

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次世代型O&M 「メンテ費用」と「売電ロス」をWで削減!

発電事業者の利益の最大化を図ることがO&Mの主目的です。当社は、プロとして太陽光発電に関する広範な知識、ノウハウをベースに、発電事業者の伴走者として発電事業を成功に導きます。

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野原ホールディングス

太陽光発電専用管理システム 「SUNSUN GUARD 20」

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クラウドで安心・低コストの保守・保全・管理を長期支援

SSG20管理システムは、当社が実際の点検作業や発電所運営において蓄積したノウハウをもとに開発した太陽光発電専用管理システムです。
太陽光発電の保守・管理において皆様が悩まれている、「発電所の管理」「点検報告書作成業務」「関係者との情報共有」等の課題をスマートに解決します。
発電所管理をデジタル化する事で業務の手間とコストを大幅カット、確かな保守・保全管理による安定操業で資産価値を高めます。

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関西産業株式会社

グリーンパワーバイオ炭生産プラント(自動籾殻炭化装置)

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連続炭化中は石油燃料は一切不要!良質で均―な黒炭を生産することができます。

当製品は、稲作の副産物として発生する籾殻を自動連続炭化し、
バイオ炭(籾殻くん炭)を生産するプラントです。

当社特許の連続炭化方式なので、野焼きやバッチ方式のような黒煙、
タール、煙臭がありません。悪因である籾殻炭化時に発生する
籾殻ガスはガス燃焼室で完全燃焼します(自燃するので石油燃料は不要)。

また、ガス燃焼を効率的に行い、自然の摂理にあった方式であるため、
故障も少なく部品交換も簡単です。

【特長】
■連続炭化方式
■無公害(黒煙、タール、煙臭がない)
■耐用年数が長い
■燃料が不要
■作業員が1人以下

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ダイナエアー株式会社

リキッドデシカントエアハンドリングユニット(LDAHU)

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換気と適正な湿度の維持を少ない消費エネルギーで実現する空調機

ダイナエアーのリキッドデシカント空調機は、液体調湿剤を使用する調湿空調機です。

空気と液体調湿剤を十分に接触させる機構があれば、液体調湿剤の温度と濃度によって接触した空気の温度と湿度が決まります。このシンプルな動作原理によって、強力な除湿・加湿が得られるのが、リキッドデシカントの特長です。

蒸気を使わず、より低温の熱源を用いて幅広い除湿・加湿ニーズに応えることができ、利用できる冷熱と温熱の温度範囲が広いため、高効率のヒートポンプや未利用熱(地中熱、太陽熱、排熱等)を最大限利用して求める空気を作り出すことが可能となり、熱源設備の効率化につながります。

中部電力との共同開発により世界初のイオン液体を用いた高性能な3流体熱交換器(調湿液、冷温水、空気)を開発し、モジュール化させ、エアハンドリングユニットへの組み込みを可能にしました。フレキシブルな対応が可能となったため、様々な設計条件に合わせて、エアハンドリングユニット(AHU)内のコイルとモジュールを自由に組み合わせることができます。またモジュール単体でのご提供も可能なため、加湿ユニットの代わりに置き換えて設計いただくことができ、AHUに高度な除加湿機能を付加することが可能となります。

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