国産ドローンは、一般のカメラでは届きにくい場所まで撮影し、細かい部分までしっかりと写せるため、工事現場や高所の映像撮影などさまざまな場面で役立っています。国産ドローンを生かして、産業の活性化を図る動きも見られます。
今回は、国産ドローンの特徴やメリット、主な用途について解説します。
国産ドローンとは、名前の通り日本の企業が開発したドローンです。空から工事現場や河川の監視を行ったり、空撮映像を撮影したりと用途は多岐に渡ります。産業の種類を問わず、幅広いシチュエーションで活用されている機材です。
新しい技術の登場によってさらなる進化が期待されますが、日本国内で製造されたドローンはまだ多くありません。中国製ドローンが中心となっており、日本製のドローンの普及拡大が課題となっています。
国産ドローンの最大のメリットは、日本で使用することを想定して製造されている点です。万が一不具合があったら、日本のメーカーが対応してくれます。
それぞれの国産ドローンのメリットについて解説します。
国産ドローンは、国内でのサポート体制が整っています。使用時に不具合や故障があれば、国内のメーカーでサポートを受けられます。
外国産のドローンの場合は、パーツの取り寄せに時間がかかることもありますが、国内のドローンは部品調達に時間はかかりません。定期的なメンテナンスを依頼したいときも、日本のメーカーのサポート窓口へ問い合わせができてスムーズに手続きできます。
一方で、外国産メーカーは日本のメーカーとは異なり、日本語対応ができない場合がある点がデメリットです。
日本国内で製造されたドローンには、技適マークがついています。技適マークとは、利用者が安心してドローンを使用できることを示したマークです。
技適マークは、国内メーカーで作られたドローンのみがつけられるマークで、安全であることを証明しています。航空法に基づく地用規約に従った審査を通過して、法に則ったドローン操縦ができる製品であることを示します。
技適マークのないドローンを操作すると、電波法に違反してしまうので注意が必要です。そのため、必ず国産ドローンには技適マークがついているか確認しましょう。
国産ドローンは、日本でも使用しやすいように設計されています。日本ならではの道路交通事情や建物事情などに合わせて、シチュエーション別に操縦しやすいドローンです。
農業やインフラ整備、流通などのあらゆる方面で使用しやすく製造されています。国産ドローンの活用によって、国内産業の人材不足解消や事業の効率化、コスト削減が期待できます。
国産ドローンの使用用途は、農業や工事現場の点検・監視、災害現場の空撮などです。さまざまな国内産業で、ドローンによる作業効率化が図れるとされています。ドローンの活用方法や、サポート体制の充実化をさせれば、ドローンはより推進されるでしょう。
この章では、それぞれの使用用途について解説します。
農業でもドローンの導入は推進されています。小型で軽量化に改良された農業専用のドローンで、薬剤の散布や農地の広さ確認などを行います。
道路や線路などのインフラ整備が進むにつれて、点検や監視の目的でドローンを活用する場面が増えています。桟橋の補修工事の前に状態を確認したり、通信鉄塔の高い部分のサビや汚れを点検したりと、さまざまな場面で活用が可能です。
高所や立入禁止区域など、人目では確認しにくい場所の点検や監視で利用されています。
大きな地震や台風による災害が多い近年、災害現場でドローンが活躍しています。現場の被害状況を空撮したり、自治体と被害状況を連携したりと、ドローンは災害現場には欠かせないものです。
近年では防水・防じん仕様のドローンが開発・改良されており、災害現場での活用がさらに期待できます。
国産ドローンは、海外製のドローンよりも高額な製品が多いのが現状です。性能や品質にこだわるほど、金額は高くなります。また、製品選びの際はドローンのバッテリーや重量にも気をつける必要があります。
現時点では、国産ドローンは海外製のドローンよりも高額な傾向にあります。製品によっては、海外製のドローンの2倍の価格がつけられたドローンも販売されています。会社で導入するには、価格と性能をよく見て選択するのが大切です。
どのような種類のドローンでも、バッテリーには限りがあります。使用している途中でバッテリーが切れないように、説明書を読んで手順に沿って充電をしておくのが大切です。
用途に合わせたドローンを選択して、どのぐらいの時間の飛行が可能かを確認しておきましょう。
ドローンを選ぶ際は、重量にも気をつける必要があります。農業で薬剤散布をするためのドローンは、軽量で広範囲に飛ばせるタイプが向いています。点検・監視をするためのドローンは、重量は少し重めで防じん・防水仕様のドローンが最適です。
国産ドローンにはさまざまな種類があります。しかし、現時点では海外メーカーほど流通していないのが現状です。そのため、セキュリティのリスクもあるため考慮する必要があります。
国産ドローンの導入を検討するならば、メーカーに価格や保証内容などを問い合わせをしておきましょう。